みなさんこんにちは。
シノブフジモト映像制作事務所代表のシノブフジモトです。
この記事では、動画内製化に興味を持つ皆さんのために、そのメリットと注意点を詳しく解説します。
現役映像クリエイターとしての経験を基に、動画内製化を成功させるための具体的なポイントと9割が陥る落とし穴も紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
この部分を勘違いしたままだと、ラーメン屋でパスタを注文するようなもの、いや
ハリー・ポッターにライトセーバーの使い方を教わりに行くようなものです。
（まあ、ハリーは魔法使いで頭も良いのでライトセーバーは使えるかもしれませんが、やっぱりルークに教わりたいですよね。笑）
動画内製化に関する基礎知識も併せて紹介しますので、この記事を読み終わるころには、あなたは自社に動画内製化が本当に必要なのか、はたまた他の方法が適しているのか、しっかりと理解できることでしょう。
動画を内製化するメリット4選を分かりやすく解説
- 動画内製化でコストを大幅に削減できる
- 動画内製化でノウハウや知見を自社のナレッジとして資産化出来る
- 動画を内製化できれば短納期かつ、変則的なスケジュールを組みやすい
- 動画を内製化する場合は自社の製品・サービスについて理解・習得する必要がない
1. 動画内製化でコストを大幅に削減できる
まず、内製化を検討しているあなたにとって最も興味のあるでろうコストについて説明したいと思います。
動画のジャンルにもよるものの、企業に任せる場合どんなに安くても3万円は掛かってきます。(簡単なYouTube動画編集の場合)
フリーランスに頼む場合でも実績のあるフリーランスに頼む場合も同様に2～3万円程度は掛かってくるでしょう。
インタビュー動画や会社紹介動画など、クオリティを重視する動画では数十万～100万円のコストがかかることも珍しくありません。
仮に【すべての作業】を内製化出来たとしたら、動画制作を多く外注している企業では月数十万円～数百万円コストの削減が期待できるでしょう。
2. ノウハウや知見を自社のナレッジとして資産化出来る
内製化の2つ目のメリットとしては社内に知識や経験、ノウハウを蓄積できる点です。
特に、ここ最近ではYouTube動画の内製化を検討している企業様が多くみられる印象です。
代行会社、制作会社に依頼する場合は「なぜこの動画が伸びたのか？」「良い編集とは何なのか？」「どういう企画が視聴者に受け入れられるのか」といったコアの情報が蓄積されにくくなります。
そのほかにも、ウェビナー動画やインタビュー動画、社内研修なども撮影の方法で合ったり、自然な編集の仕方が分からないままになります。
これらの情報を蓄積し、改善をしていくことによって社内でより良い動画制作をするための土台が形成されていくのです。
ただし、このメリットはデメリットと憑依一体です。
次章で解説するデメリットの章で詳しく解説します。
3. 短納期かつ、変則的なスケジュールを組みやすい
3つ目のメリットは納期、スケジュール面についてです。
もしあなたの会社が動画制作を専門で行う担当者、ないしは部署を設立できる場合はこれらのメリットを大いに感じることができるでしょう。
制作会社に頼む場合、組織が大きいこともあって中々フレキシブルなスケジュールを組むことは難しいことが多いと言えます。
例えば、「明日中までに10分尺のYouTube動画を撮影＆編集してほしい」というオーダーを制作会社に投げたとすると、対応不可と返事が来るか、制作料金を3倍程度にしないと対応してもらえないはずです。
また、そういった短納期で仕事を依頼してくるクライアントは、正直に言うとコミュニケーションに難があるケースがあるため、ことさらに遠されがちです。
しかしながら、社内で内製化の体制が整っていれば、自社の会議室で撮影して当日中に編集、アップロードということも出来なくはありません。
スケジュールが流動的かつ短納期になることが想定される場合、そしてそれが長期化しそうな場合は動画の内製化がおすすめです。
これにも表裏一体と言えるデメリットが存在するので、気になった方はぜひ続きもご覧ください。
4. 自社の製品・サービスについて理解・習得する必要がない
最後は、自社サービスや製品に関連するメリットです。
制作会社やフリーランスに動画制作を外注化する場合、基本的にはあなたの会社の製品についての知識はありません。
その場合、外注先の担当者は製品やサービスについてHPやホワイトペーパー、ヒアリングによって知識を補完していくことになります。
消費者向けの製品やサービスの場合、それほど期間は掛かりませんが、例えば以下のような製品で合った場合はどうでしょうか？
- 消費者向けの製品を製造する生産ライン
- プラスチック樹脂を成形する成形機
- 業務用の3Dプリンター
このように、toB向けの製品やサービス、特殊な資格がなければ動かせない機械といったものは、一般人が多少勉強したところでその特性やメリットを理解するのは難しいでしょう。
あなたの製品やサービスがこれらの条件に当てはまる場合は、動画内製化を推進しても良いと言えます。
ただし、このメリットにも注意点が存在しますのでご注意ください。
動画を内製化するデメリットとは？対策付きで説明します
- 動画内製化で業務量が圧倒的に増える(コストを大幅に削減できるの反対)
- 動画を内製化した結果、社員が離反する可能性がある
- 担当社員が長期休暇や辞職した時のリカバリーが難しい
- 動画を内製化する場合に関連部門の協力が得られるとは限らない
1. 業務量が圧倒的に増える(コストを大幅に削減できるの反対)
まずはこれについて説明しなければなりません。
ハッキリ言うと、動画編集(もちろん撮影も)はかなり時間のかかる作業です。
完成された動画を見ていると、なんとなく簡単そうに見えますが、カット編集やテロップ入れ、ものによってはデザイン組やアニメーションも必要になるため、その作業量は膨大です。
特に、動画編集を覚えたての頃は操作方法すらおぼつかず、社内で想定していた納期に間に合わないことも多々あるでしょう。
納期に間に合わないだけなら何とか調整出来るかもしれませんが、人はそうはいきません。
動画編集や動画撮影に向いていない(興味がない)人員をアサインしてしまうと、通常よりもさらに学習時間も作業時間もかかります。
さらに、その担当者がもし動画編集や動画撮影の仕事を途中からやることになったとしたら、そしてそのせいで残業する羽目にまでなったとしたらどうでしょうか？
結果は言うまでもありませんよね。
この記事を読んでいるあなたが職制、ないしは経営者の立場にあって動画編集や動画撮影の業務を社員に任せようとしているのであれば以下に留意してください。
- 動画編集の勉強も操作方法を覚えるのも、時間がかかることが多い(独学の場合)
- 勉強を終えて操作ができるようになってもすぐに作業が早くなるわけではない
- そもそも時間がかかるので、通常業務にアドオンして片手間でやらせるべきではない
フリーランスになる人が増えている昨今、正社員の登用はますます厳しくなっていると言われています。せっかく雇用した社員の方を安易な考えでなくさないようにしていただければ幸いです。
また、絶対に内製化した方がお得か？というとそうでもないと私は考えています。
例えば、入社3年目の若手社員に動画編集の仕事を選任で任せたとしましょう。
話を分かりやすくするために以下の設定を加えます。
- 社員の年収は360万円
- 撮影、編集する動画はYouTubeで完成尺10分程度の動画を月に4本編集し、アップロードやリサーチなどもろもろ一人で行う。
- 企業の一人当たりの売上高は平均670万円(ザイマニHP、2023年の小売業の一人当たり売上高参考)
- 外注した場合の見積もりは月35万円(年間で410万円)だった
社員の年収が360万円で外注した場合の見積もりが月35万円*12＝年間で410万円なので外注する方が一見お得に見えます。
しかし、社員の方が年間で売り上げる金額に着目してみてください。
あくまでも参考値ですが、小売業の場合一人当たり670万円の売り上げがあるそうです。
より詳細なデータは皆さんの経理担当が把握しているはずですので、聞いてみると良いでしょう。
つまり、一時的なキャッシュアウトを考える場合は内製化が得策でも長期的に見た場合にも内製が最もコストメリットが高い、とも言い切れないわけですね。
年間で670万円を売り上げてくれるのであれば、外注費を差し引いてもペイできています。
これはあくまでも考え方の一例ですので、ご自身の企業の状況、社員のリソースとと照らし合わせて考えていただくと良いかと思います。
2. 社員が離反する可能性がある(短納期かつ、変則的なスケジュールを組みやすいメリットの反対)
みなさん、日本で一番有名な謀反はご存知でしょうか？
そう、「進撃の巨人」のライナーですよね。
アニファンの方、申し訳ございません！
初めて読んだあの時の衝撃は今でも忘れられません。
というのは置いておいて、メジャーなのは明智光秀かと思います。
明智光秀の場合、織田信長に対して謀反を起こした理由は諸説あるようですが、
動画内製化の場合の謀反(会社を辞める)は理由がある程度明確です。
A: 動画内製化の業務が辛すぎてやめる
B: 映像フリーランスになった方が稼げるからやめる
Aの方は先ほど解説しました。自分がもともと持っていた業務にアドオンになり、残業が増えたり作業を好きになれない場合社員の方は辞めてしまうかもしれません。
特に、業務を依頼する上司や経営者側は動画編集の作業量がどんなものか分からないことはほどんどのはずですので、なおさら負荷が増えがちです。
そうなると、「こんなに時間がかかる業務をなんで片手間でやらなきゃいけないんだ」という不満が募ります。
さらに短納期で変則的なスケジュール、となればもうどうなるか明らかですよね。
Bについては少々分かりにくいと思うので具体例を交えて解説しますね。
あなたはとある中小企業の課長職を務めています。その会社は消費者向けのデパート業で、副業を禁止しています。
課長: 佐藤君、ちょっといいかな。君に依頼した動画編集の業務について話したいんだ。
社員: はい、課長。何でしょうか。
課長: 最近、君の編集スキルがかなり上達したね。最初は戸惑っていたけど、今ではすっかり頼りにしているよ。
社員: ありがとうございます。最初は不安でしたが、だんだん慣れてきました。
課長: そのことなんだが、実は君が副業をしていることがわかったんだ。
社員: えっ…。はい、それは事実です。
課長: 君の業務に支障が出ていないとしても、会社の規則で副業は禁止されているんだ。どうしても副業を続けるなら、会社を辞めてもらうしかない。
社員: 副業で月に30万円を稼げるようになりました。正直、会社の手取り22万円では生活が厳しいですし、副業禁止は時代の流れに合っていないと思います。
課長: そういう君の気持ちもわからないでもないが、ルールはルールだ。どうするか、決めてもらわないといけない。
社員: そうですか…。じゃあ、辞めます。
課長: 本当に辞めるのか？
社員: はい、副業の方が自分にとって魅力的ですし、そちらに専念したいと思います。
課長: 君の才能を見ていただけに残念だが、君が決めたことなら仕方ないな。手続きを進めることになるが、それでいいのか？
社員: はい、大丈夫です。これまでお世話になりました。
とある日本企業で起きた出来事より
動画制作・映像制作や、YouTubeの動画編集の仕事は年々右肩上がりで需要が増えています。サラリーマンや学生からフリーランスになった方で、本業よりも稼げるようになった、という人も少なくありません。
そんな状況下で、もしあなたの会社が副業を禁止していて、なおかつ動画編集の業務を内製化しようとしているのであれば注意が必要です。
たとえ話で出したこの例が本当になってしまうかもしれません。
社内規定を変えるのは中々難しいことが多いと思いますので、その場合は外注化を検討する方がおすすめです。
仮にやめた社員一人に動画編集の業務をすべて任せていた場合、再教育にかかるコストはとても大きなものとなってしまうでしょう。
3. 担当社員が長期休暇や辞職した時のリカバリーが難しい
3つ目のデメリットは担当社員が辞めてしまった場合です。
自社側に問題がなかった場合でも寿結婚や体調、家族のことから会社を辞めざるを得ないケースもあり得ると思います。
実際に、私がお話をお伺いした企業様の中で、「前の担当者が育休に入ってしまったので、困っていた」という事例もありました。
このような事態になった場合、社員1人に任せていた場合はかなり大変です。
他社や海外への出向などスケジュールを調整出来る場合であればまだ調整は聞きますが、
けがや事故で突発的に社員が対応できなくなってしまった場合や
急に社員が辞めてしまったケースの場合にそれがYouTubeチャンネルだったとすると、
数か月更新ができていなければせっかく育ったチャンネルの芽を摘むことにもなりかねません。
また、就活サイトや各種イベントで表示する動画の制作を任せていた場合も、急いで外注先を探さなければならなくなるでしょう。
対策としては、1人だけに任せるのではなく2名以上に任せるのがおすすめです。
その場合、2名とも専任とするのではなく、1名を選任、1名を兼業のような形でリソースを配分しておくと良いでしょう。
4. 関連部門の協力が得られるとは限らない
最後に9割が見落としがちなデメリットについて解説します。
メリットの章で、 自社の製品・サービスについて理解・習得する必要がないと記載をしましたが、これには条件があります。
それは専門知識の必要な製品・サービスの場合はその部門の担当者のアサインが必要である、という点です。
動画編集を担当する担当者が、社内のすべての情報について専門的な知識を持っている、ということは果たしてあるのでしょうか。
例えば、多くの場合は企業の広報担当者がYouTubeの担当に充てられるかと思いますが、広報担当者が専門知識の必要な製品やサービスについて深い知識を持っているのでしょうか。
もちろん、自社の製品・サービスですから「全く知らない人向け」に概要を説明することはできるでしょう。
しかし、「3Dプリンターが動かないときの対処方法」や、「効率的なメンテナンス方法」、「○○の成形におすすめなドリルパーツ」といったところまで知っている広報担当はほぼいないのではないでしょうか。(部門異動して後方に所属している場合は別ですが)
そうなると、それぞれの情報に詳しい担当者のアサインが必要になるわけなんですね。
ただ、ここで大きな落とし穴があります。
それは、
担当者、さらには担当者の上司が動画制作に寛容(肯定的)であるとは限らない、ということです。
これは中堅規模(100名以上)の企業で特に顕著かと思います。
社長から全部門へ動画制作へ協力するよう通達が降りている場合は比較的スムーズですが、そうではないケースも少なくはないでしょう。
そうすると技術部門や品質管理部への協力が必要となりますが、繁忙期の場合や担当者や上司にそもそも動画の活用イメージが湧いていない場合は協力を断られてしまうケースも少なくないでしょう。
一見、外注化する場合でも同じ課題にあたるのではないか、と思われるかもしれませんが
このように関連部門の協力が得にくい場合は外注によって上手くいくケースも考えられます。
しっかり費用を払って動画制作に取り組む、という姿勢を見せることで協力が得られるということです。
また、打合せの際に部門の担当者と外注先を引き合わせるのも手の一つです。
社内のメンバーの頼みは断れたとしても、外部の人間である外注先に迷惑をかけるようなことは中々できないからです。
もちろん、関連部門の協力が得られればそれが一番ではありますので、こちらも自社の環境に合わせて内製を進めるのか、外注にするのか参考にしてもらえたら幸いです。
動画を内製化するためのステップは5つ
1. 内製化の目的・年間のスケジュール・予算を見積る
何事もまずは計画から。という言葉の通りはじめに動画を内製化すうｒ目的・年間のスケジュール・予算を見積もりましょう。
「内製化なんだから予算要らないんじゃないの？」と思ったそこのあなた。
動画編集にも撮影機材にも色々とお金がかかるものなんです。
そちらについては別途記事で解説する予定です。
とりあえず箇条書きで説明すると動画の内製化には最低でも以下の4つは必要です。
- 動画編集ソフト
- 動画編集用PC
- 三脚
- ピンマイクかショットガンマイク
目的やスケジュールも重要です。
動画を内製化する目的によっては必要機材を抑えられる場合もありますが、しっかりしたインタビュー動画を作りたい場合やお客様向けのマニュアル動画を作る場合は機材もそれなりものを使う必要があります。社内向けのマニュアル動画を作りたい場合であれば、ミラーレス一眼や照明も必須ではないですし、最悪外部マイクが無くても何とかなります。
スケジュールについては、社内の人間の教育機関が必要です。
内製化を検討されてる企業であれば内部で教えられる人が居ることはないでしょうから、社員に自分で勉強してもらうか、スクールに入港してもらうか、講師を招いて覚えてもらうかのいずれかになると思います。
最もコスパが良いのは本代を持つ、YouTubeを見てもらうなどして勉強してもらう方法ですが、独学で短期間でしっかりした動画編集ができるようになるのはかなり難しいです。
独学で資格試験に合格した、など自主勉強が得意な人材でなければ8割方途中で挫折してしまうでしょう。
基本的には予算の許す範囲で外部講師を招くか、スクール費用を会社負担して学んでもらうかのいずれかがおすすめです。
2. 担当者決め
次に、担当者をアサインします。
できれば、若手社員の方がPC操作に慣れていることが多いので良いと思います。
個人の趣味で動画編集をしている場合であれば、動画の内製化にかかる教育期間やコストも少なくて済みます。
逆に、40～50代の方に頼むのはあまり得策とは言えません。
※特に独学で学習を進めてもらう場合
若い年代の方が新しい物事を学習し習得するまでの期間が短いと言われています。
無理にアサインしてやらせたとしても社員の不満が募り、制作物の品質が見られないレベルであることにもなりかねません。
一番まずいのは、動画の良しあしを判断できる人間がおらずに出来の悪い動画が世間に公表されてしまうことです。
代行業者、映像制作会社にコストをかけて動画制作をしている会社もある中で内製化した低レベルの動画を発表することはマイナスにしかなりません。
最悪、自社ブランドの毀損につながることもあり得ます。
最低限、担当者にはしっかりと教育機関とコストをかけて育成すべきです。
3. 関連部門との調整
関連部門との調整が必要な場合は、できれば動画の内製化をスタートさせるまえに済ませておくべきです。
前述したように、部門的に大きなイベントが控えていて人を捻出できない場合もあるからです。
機材を購入し、動画の内製化のための編集ソフトや映像制作の知識を担当に学んでもらったとしても、演者や詳しい人間がいなければどうにもならない、というケースも考えられるからです。
最低でも、機材購入の前には関連部門との調整を済ませておくことを推奨します。
4. 動画の撮影と編集
必要な機材とソフトの契約が完了し、担当者の教育が済み、関連部門との調整も終わったらいよいよ動画の撮影と編集の工程です。
この記事では詳しくは解説しませんが、以下の記事でインタビュー動画の撮影について解説しているので興味のある方はこちらもご覧ください。
大事なポイントは音の収録です。
初心者にありがちなのが、画は見れるけど音が聞くに堪えないパターンです。
特に音の劣化(音割れ)に関しては編集で救う(調整する)ことはほぼ不可能なので、適切に録音をすることは映像の撮影同様、動画の内製化で非常に重要です。
需要があればこちらについても記事化しますのでお楽しみに！
5. 動画の公開
動画が撮影出来て編集も完了したら、いよいよ動画の公開です。
公開先は大体以下に含まれるものが多いかと思います。
- YouTube
- Vimeo
- 自社HP
- 公式LINE
この中で注意していただきたいのが一番初めに上げたYouTubeです。
意外と知らない人も多いのですが、
「YouTubeの動画」を販売することはYouTubeの規約で禁止されています。
「えっ？そうなの？」と思った方も居るのではないでしょうか。
規約違反が分かってしまうと、アカウントがBANされてしまいアップロードしている動画も運営側で削除されます。
仮に内製化してアップロードした動画を販売していたとすると、顧客から批判が殺到することでしょう。
それだけではなく、もしも担当者が過去の動画を消してしまっていたとしたら再アップロードすることすらできなくなってしまいます。
動画の保管方法についても、初心者がよく陥るミスなので別途記事化する予定です。
6. 動画の分析と改善
最後は内製化した動画の分析と改善をしましょう。
やって終わり、ということはあなたが今携わっているビジネスでもほとんどありませんよね。
動画も同じです。
YouTubeであれば、クリック率や視聴維持率、コメントを見てどの部分にボトルネックがあるのかを特定していきます。
インタビュー動画や採用動画であれば、動画を見てくれた人に感想を聞いてみるのも良いでしょう。
どのようにして改善の種を見つけるのかは動画の内容やジャンル、投稿する媒体によって差はありますが、
いずれにしろ次の動画でより良いものを出していくことが重要です。
これらのいわゆるPDCAサイクルを早期に回すことが出来るのが動画を内製化する強みでもあります。
ぜひ継続的な改善に取り組んでみてください。
動画の内製化に困ったら外注化も検討も視野に入れる
ここまで記事を見てくれた方の中には、
「動画の内製化って意外と面倒くさい…。」
「外注した方が楽なんじゃない？」
と思った方もいらっしゃると思います。
もちろん、内製化出来れば様々なメリットがあるのは事実です。
一方で、すべての企業がどんな動画も内製化すべきかというと、少なくとも私はそう思いません。
作りたい動画、人員リソース、かけられる予算によっては外注してしまった方が良いケースも十分に考えられます。
私が代表を務めるシノブフジモト映像事務所では、お客様のご要望に合わせて
企画構成、絵コンテ、撮影、編集、(YouTubeの場合は分析も)一貫して行っています。
また、動画の内製化に関するお悩み事についても、分かる範囲でご相談に乗っております。
相談料は現在無料で承っておりますが、条件がございます。
やっぱり外注にしたい、内製化で頑張りたいけど分からないことがある、という方は是非以下のお問い合わせフォームよりご連絡ください。
代表の私が直接対応いたします！
お見積り・お問合せ
まとめ
最後に、今回の記事を箇条書きでまとめて終わりとしたいと思います。
自社の状況や作りたい動画、リソースによって内製化、外注化をうまく使い分けるのも手です。
ここまで読んでくださったあなたの動画の内製化が上手くいけば幸いです。
